GLP-1ダイエットは、アメリカやヨーロッパでは肥満症治療薬として承認されているダイエット注射です。おとなり韓国でここ数年爆発的な人気が出たことにより日本でも認知度が増え、GLP-1ダイエットを行う人が増えてきました。ご自身で皮下注射をしていただく為、クリニックへ通う必要がなくご自宅で行える手軽さが魅力のメディカルダイエットです。

今回は、よくある質問に回答していきます。また、当院ではオンライン診療にて安心・安全を第一に、ご納得いただいてから治療が行えるよう、ご不明点やご質問にも丁寧にお答えしていますのでお気軽にお問い合わせくださいませ。

①サクセンダを注射すれば、食事制限や運動は必要ありませんか？

確かにサクセンダ治療中は食欲がなくなり、特別な努力をせずに痩せる可能性が高いですが、治療終了後に何もしなければ、徐々にもとの体重に戻ってしまいます。
欧米では1日-500kcalのカロリー制限と適切な運動を組み合わせた治療が推奨されており、サクセンダ中止後のリバウンドを抑制するためにも、食事、運動指導を併せて行う方がおススメです。
サクセンダ治療中に、いかに痩せやすい環境、生活習慣を身に着けるかが大切です。

②サクセンダはいつ使うのが効果的ですか？

サクセンダは、1日1回、おおよそ同じ時刻に注射をすれば、効果はいつ打っても変わりません。食前、食後も関係ありません。
24時間効果がありますが、サクセンダの血中濃度は、打ってから7.5〜11時間で最大値になり、半減期10〜11時間です。
効果の持続が短いと感じる場合は、朝食前に打つことをお勧めしています。

③サクセンダを中止する時は突然止めて良いですか？

急に中止して問題ありません。

④サクセンダを中止するとリバウンドしますか？

はい。サクセンダの使用を中止すると食欲が徐々に元に戻るため、体重も戻りやすくなります。サクセンダ使用中に食事療法や運動療法を併せて行い、痩せやすい習慣を作ることが必要です。

⑤サクセンダを中止した後、再開することはできますか？

副作用などがないことを確認して、サクセンダを再開することは可能です。再開時には吐き気等の副作用が再度起こる可能性がありますので、医師の指示に従い、低用量から開始してください。

⑥サクセンダとアルコールとの相互作用はありますか？

過度の飲酒は肝臓におけるグリコーゲン生成及び糖新生を抑制し、単独でも低血糖を引き起こします。サクセンダを使用中は、低血糖症状に注意して過度の飲酒を控えてください。

⑦サクセンダの保存方法を教えてください

未使用のサクセンダ を保管する場合は、凍結を避け、2～8℃に遮光して保存してください。冷蔵庫で保管してください。
使用開始後は室温（1～30℃）にて30日以内にご使用ください。冷蔵庫に保管しても問題ありません。

⑧旅行時に航空機に持ち込み出来ますか？

サクセンダを航空機へ持ち込むことは可能です。
持ち込みに際して、国内線では診断書の提出は不要であることがほとんどですが、国際線では国によって基準が異なります。診断書が必要かどうかは、事前に航空会社に確認してください。

⑨サクセンダを中止してからどれくらいで妊娠が可能ですか？

安全性のデータがないため、当院では念のため、男女とも治療中は避妊を行い、妊活を開始する1ヶ月前には使用を中止していただいております。

⑩カートリッジ内に血液が混入しました

サクセンダを打った際に、針を体内から抜く前に押しボタンを離してしまうと、カートリッジ内に血液が混入する可能性があります。
カートリッジ内の薬液が濁っている場合は、血液の混入が疑われます。そのまま使用を続けると薬液の汚染につながりますので、そのカートリッジは使用せず、新しいものに交換してください。

⑪注射を打つのに適した部位は？

適しているのはお腹・太もも・二の腕など脂肪の多いところです。
逆に、脂肪の少ない部位に打つと痛みが強くでてしまう可能性がありますので首、前腕や手の甲などは避けてください。

⑫妊娠中でも使用できますか？

妊娠中・授乳中は使用できません。

この記事の監修

小西 恒

2008年に自治医科大学医学部を卒業。2010年に大阪府立急性期総合医療センター産婦人科に勤務後、2014年に大阪府障害者福祉事業団すくよかで医療部長を務めました。2015年から大阪府健康医療部で地域保健課主査を歴任し、2017年から愛賛会浜田病院産婦人科に勤務。2020年より某大手美容外科で働き、2021年には小倉院と心斎橋御堂筋院の院長を務めました。2023年からはルヴィクリニック院長に就任しています。
【資格・所属学会】
ボトックスビスタ® 認定医、 ジュビダームビスタ® 認定医、 ジュビダームビスタ® バイクロス 認定医、 日本美容外科学会(JSAS) 正会員、 日本産科婦人科学会 会員、 日本産科婦人科学会 専門医、 日本医師会認定産業医、 母体保護法指定医